はじめに
クラウド会計freeeを導入したスタートアップや中小企業の経営者から、よくこんな声を聞きます。
「freeeを入れたけど、結局使いこなせていない気がする…」「何となく入力はしているけど、これで合ってるの？」「税理士とのやり取りは結局メールのまま…」
実は、これらの悩みの根本原因は、freeeを「社内だけで完結するツール」として使おうとしていることにあります。freeeは本来、税理士との協業を前提として設計されたクラウド会計ソフトなのです。
今回はfreeeを税理士と協業で活用することの重要性とその効果について、株式会社Gear Secondの田中社長がfreeeの真の力を発見し、税理士との連携で経営効率を劇的に改善していく様子を寸劇を交えながら分かりやすく解説していきます。
寸劇：田中社長、freeeの真の使い方を発見する
〜ある月末の夕方、Gear Second社のオフィスにて〜
田中社長：「佐藤さん、freeeを導入してもう3ヶ月経つけど、何だかモヤモヤするんだよね…」
佐藤秘書：「社長、確かに入力はしているんですが、これで本当に正しいのか不安で…」
田中社長：「そうそう！それに、鈴木税理士とのやり取りは結局メールだし、freeeの意味があるのかな？」
佐藤秘書：「どうしましょう社長！せっかく高いお金を払ってfreeeを導入したのに、使いこなせていないなんて…これは一大事です！」
田中社長：「まさか、freeeって実は難しすぎるツールだったのかな…一度、鈴木税理士に相談してみよう」
〜翌日、鈴木税理士事務所にて〜
田中社長：「鈴木先生、実はfreeeのことで相談が…正直、使いこなせている気がしないんです」
佐藤秘書：「先生、私たち何か間違った使い方をしているんでしょうか？入力はしているんですが…」
鈴木税理士：「まあまあ、お二人とも落ち着いてください。実は、その悩みはとても多いんですよ。freeeは『一人で使う』ツールではないんです。」
田中社長：「えっ、一人で使うツールじゃない？」
鈴木税理士：「そうです。freeeは税理士との協業を前提に設計されています。私をfreeeのユーザーとして追加していただければ、リアルタイムで同じ画面を見ながら作業できるんです。」
佐藤秘書：「先生、それって具体的にはどういうことですか？」
鈴木税理士：「例えば、仕訳に疑問があればfreee上でチャットのようにコメントを残せます。メールでのやり取りが不要になり、履歴もすべて残ります。証憑書類も仕訳と直接紐づけられるので、『あの領収書はどこ？』ということもなくなります。」
田中社長：「それは便利そうですね！でも、今まで先生とそういう使い方をしていませんでした…」
鈴木税理士：「はい、私の説明不足でした。早速、連携の設定をしましょう。これで田中社長の会社のfreeeを、私もリアルタイムで確認できるようになります。」
佐藤秘書：「わぁ、これなら安心して記帳できそうです！」
田中社長：「そうか、freeeは『チームで使う』ツールだったんですね。目から鱗です！」
〜1ヶ月後、同じくオフィスにて〜
田中社長：「佐藤さん、税理士との連携を始めてから、本当に楽になったね！」
佐藤秘書：「はい社長！分からないことがあってもfreee上でコメントすれば、鈴木先生がすぐに返事をくれるので安心です！」
田中社長：「それに、先生と経営の数字についても話しやすくなった。売上の傾向や資金繰りの相談も、freeeの画面を見ながらできるから具体的だよ」
鈴木税理士：（リモートで参加） 「田中社長、佐藤さん、順調に活用していただいていますね。freeeを通じて会社の状況がリアルタイムで把握できるので、より具体的なアドバイスができるようになりました。」
CEOたちが抱えていた課題の正体は？
田中社長と佐藤秘書が感じていた「freeeを使いこなせていない」という不安の正体は、freeeを単独ツールとして使おうとしていたことでした。
具体的な課題は以下の通りです：
1. 孤立した運用による不安
- 入力内容が正しいかわからない不安
- 税理士との情報共有が従来のメール方式のまま
- freeeの機能を十分に活用できていない状況
2. 非効率なコミュニケーション
- 疑問点の解決に時間がかかる
- 書類の確認や質問が往復メールで時間を消費
- 税理士側も会社の状況把握に時差が発生
3. 経営判断への活用不足
- 単なる記帳ツールとしてしか活用できていない
- 経営分析や資金繰り予測などの高度な機能を使えていない
- 税理士との戦略的な相談ができていない状況
これらの問題により、せっかくのfreee導入効果を十分に享受できていませんでした。
なぜ、その課題に直面したのか？
多くのスタートアップがfreeeを「単独ツール」として使ってしまう理由があります：
1. freeeの設計思想への理解不足
freeeは他の会計ソフトと異なり、「税理士との協業」を前提として設計されています。しかし、この点が十分に理解されていないケースが多いです。
2. 従来の税理士関係の延長
多くの企業が「書類を渡して、税理士が処理する」という従来の関係性を続けてしまい、クラウド連携のメリットを活かせていません。
3. 機能説明の不足
税理士側からfreeeの協業機能について十分な説明がなされていない場合があります。
4. 変化への心理的ハードル
新しい連携方法への移行に対する心理的な抵抗感から、従来の方法を続けてしまうケースがあります。
田中社長の場合も、これらの要因が重なってfreeeの真の価値を実感できずにいました。
税理士はどう解決に導いたか？
鈴木税理士が提示した解決策は、freeeの協業機能を活用したリアルタイム連携でした。
1. ユーザー共有機能の活用
- 鈴木税理士をfreeeのユーザーとして追加
- リアルタイムで同じ画面を確認できる体制を構築
- 認定アドバイザーのため、会社側のユーザー数を消費せず経済的
2. チャットコメント機能の導入
- 仕訳ごとにコメントを残せる機能を活用
- メールでの往復を削減し、即座に疑問解決
- やり取りの履歴がすべてfreee上に残り、後から確認可能
3. 証憑連携システムの構築
- 領収書や請求書を仕訳に直接紐づけ
- 「あの書類はどこ？」という探す時間を完全に削減
- 書類の整理と仕訳が同時に完了する効率的なフロー
4. 経営分析機能の活用
- 単なる記帳から経営分析ツールとしての活用へ
- 売上動向、粗利率、資金繰り予測などをリアルタイムで共有
- 税理士との戦略的な経営相談が可能に
5. 定期的な画面共有ミーティング
- freeeの画面を見ながらの月次ミーティング実施
- 数字をベースとした具体的な経営議論
- 課題の早期発見と対策立案
この結果、freeeが単なる会計ソフトから「経営パートナーとの協業プラットフォーム」に変貌しました。
まとめ
今回の寸劇を通じて、freeeの真の活用方法と税理士との協業の重要性を見てきました。
重要なポイントは以下の通りです：
- 協業前提の設計：freeeは税理士との連携を前提として設計されたツール
- リアルタイム共有：ユーザー追加機能により、同じ画面を同時に確認可能
- 効率的なコミュニケーション：チャット機能により、メールでの往復を大幅削減
- 経営ツールとしての活用：単なる記帳から経営分析・戦略相談のプラットフォームへ
freeeを「一人で使うツール」として諦めず、税理士との協業で本来の力を引き出すことで、経営効率と判断精度を大きく向上させることができます。
もしも悩みがあるようでしたら、ぜひ相談してみてください。
